創業期
学生教育事業の起業
1974
昭和49年2月
創業
木村節三が
KEC教育グループを創業
当時の若者は「五無主義」(無気力・無関心・無責任・無感動・無知)と言われ、学校教育も真の教育と呼ぶには程遠く、情熱も責任感もない荒廃していた時代。
「知・徳・体」のバランスのとれた青少年を育成することを教育理念として掲げ、学科指導という知識教育を実践するのと同時に、心身のトレーニンググラウンドとして、心の和む場を提供。
「実社会で自立・立脚できる有能かつ有用な社会人・国際人の養成」を究極の目標と掲げ創業。
昭和49年2月
KEC近畿予備校
KEC近畿教育学院 設立
単に受験指導をするだけでなく、受験指導を通じて人間力を高める教育をしていきたいという思いが強く、受験という試練の中で子供たちがしっかりと育っていくところであり、スタッフもそのために全力で頑張れるところとして、立ち上げた。
KEC近畿予備校
KEC近畿教育学院
大和田本校 開校
1975
昭和50年2月
KEC近畿予備校
KEC近畿教育学院
枚方本校 開校
世間の受験ブームの煽りを受け、学力が高い生徒と低い生徒との兼ね合いも難しくなり、「科目別・能力別クラス編成」「受験特訓」等の受験色を前面に打ち出し、2校目を開校。
1976
昭和51年2月
KEC近畿予備校
朝・昼間大学受験科 開設
1978
昭和53年2月
KEC近畿予備校
KEC近畿教育学院
くずは本校 開校
1979
昭和54年2月
KEC近畿予備校
KEC近畿教育学院
交野校 開校
1981
昭和56年3月
KEC家庭教師センター 設立
1982
昭和57年2月
KEC近畿予備校
KEC近畿教育学院
茨木本校 開校
1983
昭和58年2月
KEC近畿予備校
KEC近畿教育学院
高槻本校 開校
昭和58年2月
KECあすなろ会 創設
第二次創業期
社会人教育事業の起業Ⅰ
1984
昭和59年11月
KEC実践教育企画株式会社
設立
法人向けの社員研修事業・適性診断テスト事業を開始。
1985
昭和60年2月
KEC近畿予備校
KEC近畿教育学院
石山本校 開校
「感応教育・感応人生」 発刊
KEC教育グループ10周年記念のひとつとして、弊社、木村節三が「教育」と「人生」のバイブルとなるべく、『感応教育・感応人生』を発刊。
1986
昭和61年2月
KEC近畿予備校
KEC近畿教育学院
大津京校 開校
「HIGH UPビジネス読本」 発刊
1987
昭和62年2月
KEC近畿予備校
KEC近畿教育学院
寝屋川本校 開校
1988
昭和63年2月
KEC近畿予備校
KEC近畿教育学院
布施本校 開校
1990
平成2年10月
あすなろ倶楽部 創設
あすなろEXEの前身、『あすなろ倶楽部』。
KEC教育グループが主宰する異業種交流・講演会。
大阪を中心とした関西の経営者・経営幹部・次世代経営者・個人事業主等を対象に、グローバル時代の時流に応じた「経済」「経営」「社会」「政治」「人生」等の様々なテーマを掲げ、イノベーションの創出と躍進の原動力となることを目的に創設。
1991
平成3年2月
KEC近畿予備校
KEC近畿教育学院
長尾校 開校
1992
平成4年2月
KEC外語学院 設立
外語教育事業の展開。
グローバル時代に世界の架け橋となる有能な国際人の養成を目的に、英語・英会話(中国語・韓国語)を徹底指導するKEC外語学院を開校。
商業主義に走る語学学校が多い中、"真剣に学習する人のみ募集"をキーワードに「教育第一主義」「顧客第一主義」を貫き、語学教育の本道を邁進。
KEC外語学院 梅田本校 開校
1995
平成7年2月
KEC近畿予備校
KEC近畿教育学院
高槻芝生校 開校
1996
平成8年2月
KEC近畿予備校
KEC近畿教育学院
なかもず本校 開校
1997
平成9年2月
KECコンピュータ学院 設立
企業においては、高度化する国際化・情報通信化社会等で、コンピュータやWeb等の情報やツールを如何に利活用できるかが、企業反映の鍵となっている。
ハード面とソフト面での知識と技術のレベルアップ、各種検定対策の指導を個人・グループ・企業・大学を対象に行いながら、個人生活のランクアップと各企業の発展に大きく寄与すべく設立。
KECコンピュータ学院
枚方本校 開校
平成9年7月
「適性診断テスト」 開発
1998
平成10年2月
KEC日本語学院 設立
日本の経済等の飛躍的な発展に伴い、海外での日本語学習者は年々増加の一途を辿っている。
国内においても、「留学30万人計画」が推進され、海外で、日本語を指導する教師の養成が急務に。KECは、日本語と日本文化の国際的教指に着手。
KEC日本語学院 枚方本校 開校
2000
平成12年2月
KECコンピュータ学院
梅田本校 開校
平成12年2月
KEC日本語学院 梅田本校 開校
2001
平成13年2月
KEC外語学院 枚方本校 開校
2002
平成14年12月
KEC人材紹介センター 設立
KEC人材紹介センター・KEC人材派遣センター設立
社会情勢や経済環境の変化に伴い、雇用環境や労働市場も大きく変化。終身雇用から、キャリアアップ・キャリアチェンジの時代に突入。
「KEC教育グループ」のキャリアアップシステムを活用し、大手人材紹介・人材派遣会社との連携で、就職・転職・再就職・アウトプレースメント等をトータルサポートするセンターを設立。
2003
平成15年9月
KEC人材派遣センター 設立
2004
平成16年9月
「ビジネスリンキング」
「ヒューマンリンキング」 発刊
KEC教育グループ30周年記念のひとつとして、弊社、木村節三がより大きな教育事業への飛躍のために、記念誌を出版。
『ビジネス・リンキング-塾経営から拓く総合教育への未知-』『ヒューマン・リンキング-KEC 30th ANNIVERSARY ISSUE-』を発刊。
2005
平成17年2月
KEC日本語学院 神戸校 開校
平成17年2月
KEC日本語学院 京都校 開校
2006
平成18年2月
KEC個別指導メビウス
枚方本校 開校
独自の指導システムとして、画期的な「成績保証制度」を打ち出す。
「学校の定期考査+20点アップ」を保証するもので、万が一、「定期考査+20点アップ」が達成できなかった場合は、授業料を返却するというセンセーショナルなシステムで、集団授業の指導効果の追及と平行しつつ、個別指導の指導研究を重ね、KEC個別指導メビウスを設立。
平成18年2月
KEC個別指導メビウス
寝屋川本校 開校
平成18年2月
KEC外語学院 京都校 開校
2007
平成19年2月
KEC近畿予備校
KEC近畿教育学院
山田本校 開校
2009
平成21年2月
KEC個別指導メビウス
長尾校 開校
平成21年2月
KEC高等学院 開校
2010
平成22年2月
KEC日本語学院 なんば校 開校
社会人教育事業の起業Ⅱ
2010
平成22年2月
KECビジネススクール&
コンサルティング 開設
KECビジネススクール開設
ビジネスパーソン・経営者・企業に求められるものは、「変化(CHANGE)」を「チャンス(CHANCE)」に転換できる力。「中小企業診断士」「IT・情報処理」「簿記・会計」等の『資格取得講座』「マネージメント力」「問題解決力」「キャリア教育センター(大学生対象の講座)」「NLP心理学」「コミュニケーション力」等の『能力開発講座』と『次世代経営塾講座』を展開。
KECビジネスコン
サルティング開設
「経営戦略・計画策定」~「組織・人事システム構築」「人材育成体系構築・実行」までをトータルにサポートし、企業の永続的発展を支援。
平成22年9月
KEC NLPインスパイアー 開設
欧州や豪州をはじめ今や世界的に主流となっている「国際NLP」の公式資格が取得できる関西唯一のスクール。国際NLPのスキル開発者の一人でもある、海外のNLPマスタートレーナーと提携し、2010年からニュージーランドと日本でコースを開講。個人向けにはライフコーチングを提供し、企業や学校向けには、近年のメンタリングやコーチングの必要性からコーチング研修やメンタルコミュニケーション授業を実施している。
2011
平成23年7月
あすなろEXE 創設
経営者・経営幹部等を対象に異業種交流・勉強会を開始。
参加者同士の“相互研鑽”と“心の交流”を図り、「ヒューマンリンキング&ビジネスリンキング」の「あすなろの輪」を未来に向け広げる活動を行う。
2012
平成24年2月
KEC個別指導メビウス
香里園校 開校
平成24年9月
KECビジネススクール
中小企業診断士講座 開講
2013
平成25年9月
KEC外語学院
通訳養成コース 開設
平成25年10月
KEC日本語学院 新宿本校 開校
2015
平成27年1月
「ETHOS」 策定
KEC教育グループ40周年記念のひとつとして、講師・スタッフのあり方・経営理念・教育理念を深めるため、『ETHOS』を策定。
2016
平成28年2月
KECビジネススクール&
コンサルティング
東京事業所 開設
2018
平成30年7月
KECエデュノベーション
株式会社 設立
2019
平成31年4月
KEC外語学院 なんば校 開校
令和元年10月
KEC外語学院
オンライン・バーチャル・スクール
開校
2023
令和5年2月
KEC近畿予備校
KEC近畿教育学院
南草津校 開校
2024
令和6年10月
KECアメリカ校
USA office 開設
益々グローバル化が進む時代において、世界で活躍できる得る有能かつ有用な国際人を養成・輩出するために、アメリカのオレゴン州ポートランドに校舎・オフィスを構え、教育・人材事業の更なるグローバル展開を促進。